住環境医学研究会
Japanese Society of Indoor Environment and Health
医学部会
2005年4月16日
| シックハウス症候群に関する皮膚科医実態調査結果 |
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第３８７回日本皮膚科学会大阪地方会で「シックハウス症候群に関する皮膚科医実態調査」を発表しましたので公表します。（医学部会・笹川征雄）
【調査実施機関】 大阪皮膚科医会
【調査参加医療機関】 大阪府下１２４医療機関（大学、病院、診療所）
【調査期間】 2004年９月
【調査方法】 皮膚科医アンケート調査（１２設問）
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住環境医学会研究会副会長 |
※以下、笹川医師による「シックハウス症候群に関する皮膚科医実態調査報告」の「まとめ」に基づき、アンケート調査項目のグラフを掲載いたします。
1.シックハウス症候群の相談を受けた経験
皮膚科医の６１％にシックハウス症候群の相談や診療経験があった。
皮膚科医の６１％にシックハウス症候群の診療経験があったことはシックハウス症候群が日常診療で知っておくべき疾患であることが分かった。診療科目によって受診頻度に大きな違いがあると思われるが、シックハウス症候群で受診している患者数はかなり多いと思われる。とくにシックハウス症候群の影響が強くでると考えられる。粘膜刺激症状（喘息、咳、眼結膜炎、鼻炎）は、眼科、小児科、内科、耳鼻科を受診する。皮膚刺激症状（アトピー性皮膚炎）は皮膚科を受診し、頭痛、倦怠感は内科、心療内科、精神科などを受診する。
２．診断書発行は４件で少なかったが訴訟目的が１件あった。
３．相談や対応については、うまくいかなかったが４０％あったが、原因としてシックハウス症候群の医学情報（疾病概念、診断、治療、対応）が少ないと考えられた。
４．シックハウス症候群の医学情報の入手方法は、雑誌、新聞、インターネット、テレビなど多彩であったが、学術誌が６３％で最も多かったにも関わらず、７７％が診断や治療・対策などの情報がないことを訴えており、臨床医学情報の不足が明らかになった。
５．シックハウス症候群の概念・定義の認知度については、知っていた２７％、少し知っていた６１％と概ね認知されていた。
６．シックハウス症候群と化学物質過敏症の違いについては、別の疾患概念であることは認知（３６％）されていたが、学術的な違いについては明確ではない（６２％）と考えられた。シックハウス症候群は混迷状態にあるが、最大の問題はシックハウス症候群と化学物質過敏症が混同されたり、誤解されたり、同一視されていることである。
７．シックハウス症候群とアトピー性皮膚炎が関係することを約８０％の皮膚科医は認識していた。
８．皮膚科医の８０％が、測定が必要なことを認識していたにも関わらず、患者に測定が必要であることを伝えたのは４０％弱に留まった。理由として測定実施に関する具体的な情報（ホルムアルデヒド・VOCs測定依頼実施機関、測定費用、測定知識）がなかったことが考えられる。
９．シックハウス症候群の対策には建築士との連携が必要であることを認識している皮膚科医は７６％に及ぶが、「どこに頼めばよいか」などの具体的情報が不足しているように思われた。
１０．シックハウス症候群の皮膚科での取り組みの重要度については、皮膚科医の６０％強が重要であると回答し、９８％が皮膚科での取り組みが必要であると考えている。
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